住宅ローンでの借入可能金額 早見表 ~金利と年収編~ フラット35の返済計画!

フラット35で住宅ローンを組む際に気になる「金利」と「年収」

ここでは、住宅ローンの年収負担率20,25%,30%,35%別に借入総額を早見表として、グラフにしてみました。

スポンサーリンク

一目瞭然ですが、金利は低くなればなるほど、年収が高くなればなるほど、借入の可能金額は増えていきます。

この表を見る際の、注意点と致しましては、表の年収負担率には住宅ローン以外のローンは含まれておりません。

つまり、自動車のローンや教育ローン、その他のローンがある場合は、下の表にそれらのローンを含んだトータルでの年収負担率を考慮する必要があります。

実際に、フラットの住宅ローンの審査では、住宅ローンの他にローンを抱えていないかもチェックされます。

では、順番に見ていきましょう。

【年収負担率20%・元利均等返済・返済期間35年】

graph20

年収900~1,000万円の高収入の方でも、年収負担率を20%に設定しますと、金利の条件がかなり良くないと、4,000万円~5,000万円を超えるような物件には手を出せないことが分かります。

※実際には、高収入の方は年収負担率が高くても問題ないとされており、目安となる水準は高くなります。

年収負担率の20%を厳しいと見るか、そうでないと見るかは個人の判断に委ねますが、フラットを提供している住宅金融支援機構の調査では、年収負担率の平均は「22%」、一番多いゾーンでも「25~29%」となっています。

参考 住宅金融支援機構/住宅ローンを利用する方の平均像(新規ウィンドウで開きます)

ちなみに筆者は年収が400万円以下の世帯を除けば、年収負担率20%はかなり保守的な数字ではないかと思います。個人的には次の25%が安全圏の目安と考えています。

【年収負担率25%・元利均等返済・返済期間35年】

graph25

上の住宅支援機構の調査では、フラットを利用している世帯の平均年収は「625.2万円」とあります。

仮に、この世帯年収の近辺である年収600~700万円で年収負担率25%を見てみますと、金利が1.5~2.5%以内であれば、4,000万円の借入が可能になります。

現実的な数字としては、この水準がフラット35での平均的な借入ということになるでしょうか。

【年収負担率30%・元利均等返済・返済期間35年】

graph30

年収負担率が30%になりますと、所得のある方にはかなり余裕が出てきます。実際のところ、800万円以上の高収入の方であれば、年収負担率30%はちょうどいいぐらいの目安かもしれません。

一方、年収が300万、400万円の場合は危険水準となり、500~600万円の世帯にとっては、ギリギリのところかもしれません。住宅ローン以外のローンを抱えていたり、生活の固定費が高い世帯は慎重に判断することをおすすめします。

【年収負担率35%・元利均等返済・返済期間35年】

graph35

年収負担率35%は、年収300~600万円の世帯にとっては、リスクの高いゾーンとなります。かなり慎重な判断が必要になります。

また、700万円以上の所得のある世帯にとっては、余裕があるように見えますが、住宅支援機構の調査でも30%以上の年収負担率の世帯は15%しかおらず、恐らく、ほとんどが高収入の世帯だと考えられます。

収入別の世帯分布を考えますと、妥当な水準かもしれません。

ただし、収入が多い世帯は、出費も多い世帯が多く、収入が多いからといって、年収負担率35%以上にしてしまうと、予想外に家計に余裕がなくなってしまうことになりかねませんので、決して安全圏ではありません。

【まとめ】

住宅ローンの借入可能金額はあくまで目安であり、各世帯の生活スタイルとも絡んできますので、簡単には上の表だけでは安全圏がどこになるかは分かりません。

とは言え、フラット35で住宅ローンを組む際に諸々の条件をクリアすべきベースとなるのがこの「借り入れ可能総額」になりますので、参考にして頂けますと幸いです。

スポンサーリンク